人事・組織変革コンサルタント｜戦略から実行まで伴走する

仕事内容 NEWONEは、「人の可能性を信じる組織を増やしていく。」をビジョンに、人材開発・組織開発を通じて企業変革を支援しています。 本ポジションでは、人事・組織変革コンサルタントとして、クライアント企業の経営課題や組織課題に向き合い、人事戦略の立案から制度設計、人材育成、組織開発まで幅広いテーマを支援いただきます。 企業の競争力向上において、人事戦略や組織変革の重要性はますます高まっています。 NEWONEでは、人事制度の設計や戦略立案だけではなく、現場での実行・定着まで伴走しながら、本質的な組織変革を実現していきます。 業務内容 企業の経営課題・組織課題に対するコンサルティング支援 具体的には、 クライアントの課題ヒアリングおよび論点整理 組織サーベイ・人事データ分析 人材戦略・組織戦略の企画立案 人事制度設計・評価制度設計支援 タレントマネジメント設計支援 組織開発・マネジメント支援 人材育成体系構築支援 研修・ワークショップの企画運営 提案書・報告書の作成 プロジェクト推進支援 〈クライアント事例〉 大手エレクトロニクス企業、自動車OEM、大手商社、大手金融業、中堅エンターテインメント企業等 〈将来のキャリア機会〉 コンサルティングにとどまらず、自社事業開発やサービス開発へ挑戦できる環境があります。 本ポジションの魅力 人と組織を起点に企業変革へ関われる NEWONEでは、人材開発や組織開発を手段として、企業変革の実現を支援しています。 人事だけではなく、経営・事業・組織全体に関わりながら企業の成長に貢献することができます。 戦略だけではなく実行まで伴走できる 課題分析や提言にとどまらず、組織変革が実際に起こるまでクライアントと伴走します。 「提案して終わり」ではないコンサルティングに携わることができます。 事業会社での経験を活かせる 営業、企画、人事、事業開発など、これまで培った経験をコンサルティング業務に活かすことができます。 また、多様なバックグラウンドを持つメンバーが活躍しています。 将来的に事業開発にも挑戦可能 コンサルタントとして経験を積んだ後は、新規事業立ち上げやサービス開発などへ挑戦する機会もあります。 応募資格 ■必須要件 人事領域におけるコンサルティング経験 人材育成施策の企画・推進経験 組織開発施策の企画・推進経験 NEWONEのMission・Vision・Valueへの共感 ■歓迎要件 コンサルティングファームでの実務経験 タレントマネジメント導入経験 ワークショップ設計経験 ファシリテーション経験 エンゲージメント向上施策の推進経験 ■求める人物像 人事の専門性をより大きな組織変革へ活かしたい方 人事制度だけでなく、人材育成や組織開発まで一気通貫で関わりたい方 抽象度の高い課題を整理し、本質的な課題を見つけられる方 課題解決だけでなく実行まで責任を持ちたい方 人や組織の可能性を信じられる方 高い学習意欲を持ち、新しいテーマにも挑戦できる方 コンサルタント (https://www.talent-book.jp/new-one/stories/61260?bookId=263) 【職種 / 募集ポジション】 人事コンサルタント 【雇用形態】 正社員 【給与】 年収 6,000,000円 〜 12,000,000円 月額：500,000円~1,000,000円 月収の内訳：基本給（369,942円~739,884円） 　　　　　　固定残業代（130,058円~260,116円） ※固定残業代は時間外労働45時間分として支給。時間外労働の有無にかかわらず支給され、45時間を超える時間外労働、休日労働、深夜労働については法定の割増率に基づき別途支給。 【勤務地】 105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 <アクセス> 東京メトロ「半蔵門駅」1番出口より徒歩1分 ※出口まで2,3分かかります ※在宅勤務有り 会社情報 【会社名】 株式会社NEWONE 【代表取締役社長】 上林 周平 【取締役】 葛西 健一郎 塩島 義浩 【監査役】 前田 洋 漆山 伸一 大濱 正裕 【所在地】 〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 ＜アクセス＞虎ノ門ヒルズ駅より徒歩2分、虎ノ門駅より徒歩7分 【事業概要】 ・人事組織コンサルティング ・企業研修・組織開発 ・テクノロジーサービス ・人事向けスクール 【資本金】 1,000万円 【従業員数】 72名（2025年11月1日時点） 【グループ会社】 株式会社ライフワークス（https://www.lifeworks.co.jp） 事業：企業研修・キャリア開発支援に関するコンサルティング等 代表：上林 周平 顧問：梅本 郁子 【主な取引先】 エイベックス株式会社、AGC株式会社、カゴメ株式会社、株式会社カカクコム、コクヨ株式会社、株式会社主婦と生活社、ソフトバンク株式会社、TIS株式会社、株式会社デンソー、奈良市役所、日本製紙株式会社、独立行政法人 日本貿易振興機構、株式会社バンダイナムコオンライン、東日本電信電話株式会社、三菱地所ホーム株式会社、森永製菓株式会社（順不同）