未経験歓迎｜人と組織の可能性を広げる人事コンサルタント候補

仕事内容 NEWONEは、「人の可能性を信じる組織を増やしていく。」をビジョンに、人材開発・組織開発を通じて企業変革を支援しています。 本ポジションでは、これまで事業会社やコンサルティングファームなどで培った経験を活かしながら、組織・人材領域のコンサルタントとして企業変革を支援いただきます。コンサルティング経験は必須ではありません。 重要なのは、課題の本質を捉え、周囲を巻き込みながら変革を推進してきた経験です。 将来的にはコンサルタントに留まらず、新規事業開発やサービス開発、事業責任者としてのキャリアを築くことも可能です。 業務内容 企業の経営課題・組織課題に対するコンサルティング支援 具体的には、 クライアントの課題ヒアリングおよび論点整理 組織サーベイ・人事データ分析 人材戦略・組織戦略の企画立案 人事制度設計・評価制度設計支援 組織開発・マネジメント支援 研修・ワークショップの企画運営 提案書・報告書の作成 プロジェクト推進支援 〈クライアント事例〉 大手エレクトロニクス企業、自動車OEM、大手商社、大手金融業、中堅エンターテインメント企業等 〈将来のキャリア機会〉 コンサルティングにとどまらず、自社事業開発やサービス開発へ挑戦できる環境があります。 本ポジションの魅力 人と組織を起点に企業変革へ関われる NEWONEでは、人材開発や組織開発を手段として、企業変革の実現を支援しています。 人事だけではなく、経営・事業・組織全体に関わりながら企業の成長に貢献することができます。 戦略だけではなく実行まで伴走できる 課題分析や提言にとどまらず、組織変革が実際に起こるまでクライアントと伴走します。 「提案して終わり」ではないコンサルティングに携わることができます。 事業会社での経験を活かせる 営業、企画、人事、事業開発など、これまで培った経験をコンサルティングへ転換できます。 多様なバックグラウンドを持つメンバーが活躍しています。 将来的に事業開発にも挑戦可能 コンサルタントとして経験を積んだ後は、新規事業立ち上げやサービス開発などへ挑戦する機会もあります。 応募資格 ■必須要件 社会人経験3年以上 顧客折衝経験 資料作成経験 自ら課題を発見し、周囲を巻き込みながら改善や変革を推進した経験 NEWONEのMission・Vision・Valueへの共感 ■歓迎要件 コンサルティングファームでの実務経験 （経営・戦略・業務・IT等、領域不問） 事業企画・経営企画経験 人材育成・組織開発・人事制度設計プロジェクト経験 研修企画・ファシリテーターの経験 エンゲージメント向上や組織開発への関心 ■求める人物像 戦略だけでなく実行まで関わりたい方 事業や組織の変革を生み出したい方 将来的に事業責任者や事業開発に携わりたい方 アイデアをビジネスとして実現したい方 高い学習意欲を持ち、未知の領域にも挑戦できる方 人と組織の可能性を信じられる方 コンサルタント (https://www.talent-book.jp/new-one/stories/61260?bookId=263) 【職種 / 募集ポジション】 人事コンサルタント｜業界未経験歓迎 【雇用形態】 正社員 【給与】 年収 5,000,000円 〜 7,500,000円 月給：417,000円~625,000円 月収の内訳：基本給（308,531円~462,427円） 　　　　　　固定残業代（108,469円~162,573円） ※固定残業代は時間外労働45.0時間分として支給。時間外労働の有無にかかわらず支給され、45.0時間を超える時間外労働、休日労働、深夜労働については法定の割増率に基づき別途支給。 【勤務地】 105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 <アクセス> 東京メトロ「半蔵門駅」1番出口より徒歩1分 ※出口まで2,3分かかります ※在宅勤務有り 会社情報 【会社名】 株式会社NEWONE 【代表取締役社長】 上林 周平 【取締役】 葛西 健一郎 塩島 義浩 【監査役】 前田 洋 漆山 伸一 大濱 正裕 【所在地】 〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 ＜アクセス＞虎ノ門ヒルズ駅より徒歩2分、虎ノ門駅より徒歩7分 【事業概要】 ・人事組織コンサルティング ・企業研修・組織開発 ・テクノロジーサービス ・人事向けスクール 【資本金】 1,000万円 【従業員数】 72名（2025年11月1日時点） 【グループ会社】 株式会社ライフワークス（https://www.lifeworks.co.jp） 事業：企業研修・キャリア開発支援に関するコンサルティング等 代表：上林 周平 顧問：梅本 郁子 【主な取引先】 エイベックス株式会社、AGC株式会社、カゴメ株式会社、株式会社カカクコム、コクヨ株式会社、株式会社主婦と生活社、ソフトバンク株式会社、TIS株式会社、株式会社デンソー、奈良市役所、日本製紙株式会社、独立行政法人 日本貿易振興機構、株式会社バンダイナムコオンライン、東日本電信電話株式会社、三菱地所ホーム株式会社、森永製菓株式会社（順不同）