【27卒】人材開発コンサルタント（HRパートナー職）

仕事内容 【人材開発コンサルティングとは】 企業が成長するうえで欠かせないのが「人」と「組織」。 理念浸透、管理職のマネジメント力、新入社員のモチベーション向上など、人事課題は様々です。 「どういう組織をつくりたいのか？」「企業理念や方針はしっかり伝わっているのか？」等、クライアントの様々な課題に寄り添い、研修やワークショップを企画します。組織とそこで働く従業員の方々の成長やパフォーマンス向上に寄与する仕事です。 サービス詳細：https://new-one.co.jp/commitment-workshop/ 【募集するポジション】 今回募集するポジションは、人材開発コンサルタント（HRパートナー職）です。 「組織のエンゲージメント」×「顧客にカスタマイズできる提案力」という競合優位性を持ち、各社の状況にあった“オンリーワン”の提案ができるため、提携商品・サービスよりも介在価値の高い仕事で自己実現ができます。 ※適性や志向を踏まえ、選考の中で最も力を発揮できる職種をご提案させていただく場合があります。 【具体的な仕事内容】 ■新規・既存営業活動 ■クライアントへの課題ヒアリング ■研修・コンサルティングプログラムの提案、内容の打合せ ■ソリューションとなる研修・人材育成施策のコンセプト立案 ■クライアントや受講者の状況調査 ■研修・セミナー等の準備実施運営 ■研修・セミナー等の振り返り、経過確認、アドバイス、コーチング 強み・魅力 ■人が変わりたいと思う場のデザインへのこだわり 私たちが大切にしているのは、単なる研修の提供ではなく、参加者が“自分の意思”で変わるための“きっかけ”を作ること。 型にはめない。自ら気づき、行動できるきっかけとなる。 そのために、お客様の状況や立場、そしてその背景にある文脈を大切にし、企画からコンテンツ開発、当日のファシリテーションに至るまで、すべてを丁寧に設計します。 すべての研修をお客様ごとのオーダーメイドで、当日の場づくりまで行います。 【研修例】 ■エンゲージメントマネジメントプログラム（管理職向け） これまでのマネジメントスタイルから脱却し、これからの時代に必要となるマネジメントスタイルへ変革を支援する ■キャリア開発プログラム 自律的なキャリア形成を促すことでエンゲージメントを高める 事例紹介：https://new-one.co.jp/works/ 活躍できる方 ■人材育成や人材開発、キャリアやチームづくりへの興味・関心を持ち、真摯に向き合える方 ■チームや会社を一緒に創りたい方 ■自ら手を上げ、主体的に動いていける方 インタビュー記事 (https://www.talent-book.jp/new-one/stories/55101?bookId=262) (https://www.talent-book.jp/new-one/stories/55224?bookId=262) 【職種 / 募集ポジション】 【27卒】人材開発コンサルタント（HRパートナー職） 【雇用形態】 正社員 【給与】 年収 4,500,000円 〜 初任給：375,000円（※45時間分の見込み残業代費用を含む） 月収の内訳：基本給（277,456円~） 　　　　　　固定残業代：（97,544円~） ※固定残業代は時間外労働45.0時間分として支給。時間外労働の有無にかかわらず支給され、45.0時間を超える時間外労働、休日労働、深夜労働については法定の割増率に基づき別途支給。 支払日：月末締め当月25日 評価：年1回（9月） 【勤務地】 105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 ※在宅勤務有り 会社情報 【会社名】 株式会社NEWONE 【代表取締役社長】 上林 周平 【取締役】 葛西 健一郎 塩島 義浩 【監査役】 前田 洋 漆山 伸一 大濱 正裕 【所在地】 〒105-0001 東京都港区虎ノ門3丁目4−7 虎ノ門36森ビル9階 ＜アクセス＞虎ノ門ヒルズ駅より徒歩2分、虎ノ門駅より徒歩7分 【事業概要】 ・人事組織コンサルティング ・企業研修・組織開発 ・テクノロジーサービス ・人事向けスクール 【資本金】 1,000万円 【従業員数】 68名(2025年1月1日現在アルバイト含む) 【関連会社】 株式会社シェイク（https://shake.co.jp） 事業：企業向け人材育成 代表：吉田 実 【グループ会社】 株式会社ライフワークス（https://www.lifeworks.co.jp） 事業：企業研修・キャリア開発支援に関するコンサルティング等 代表：上林 周平 顧問：梅本 郁子 【主な取引先】 エイベックス株式会社、AGC株式会社、カゴメ株式会社、株式会社カカクコム、コクヨ株式会社、株式会社主婦と生活社、ソフトバンク株式会社、TIS株式会社、株式会社デンソー、奈良市役所、日本製紙株式会社、独立行政法人 日本貿易振興機構、株式会社バンダイナムコオンライン、東日本電信電話株式会社、三菱地所ホーム株式会社、森永製菓株式会社（順不同）